いよいよ岡崎でも「新型コロナウイルス・ワクチン接種のご案内」が届きました。まずは医療従事者が優先され、次に高齢者という順番だそうですが、これは理にかなった順序でとても良いことだと思います。

いまはワクチンを打つのか打たないのかという世論は半々位になっているようですね。
このウイルス騒ぎが始まったころ、「ワクチンがあれば安心なのにね」という声をよく聞いた記憶があります。
その時にワクチンが無くたって、心配するほどではないのにな？と不思議な気もちになったものですが、その後も騒動は続き海外でワクチンができたと思ったら供給量が足りないという事で、なかなか日本には入ってこないので、更に国民の不満が高まったように思います。

冷静に考えれば、ワクチン会社も優先度をつけ、まずは自国へ提供し、次は順次ワクチンを必要とする人数が多い国（重症者数が多かったり大量の患者がでた国）を優先して提供しているわけです。海外から見れば日本はそれだけ被害の小さい国なのですね。
それなのに日本では「なぜ日本で、こんなに騒いでいるのにワクチンは来ないのか？」という声が多く聞こえました。

先日は、内閣参与の高橋洋一さんが「日本の状況は他国に比べれば、さざ波のようだ。」とツイートしたら反論するツイートで炎上したそうですが、理性的に数値を確認しないで、マスコミなどでの煽りだけを聞いて「日本はマスコミが言ってるように大変なんだ！」という考えが頭にこびりついているのではなかと思います。

そこで具体的に数字で調べてみようと思いました。これは令和３年５月１０日時点での数値です。（厚生省ウェブの数値です。）

発生状況 （令和3年5月10日0:00現在）

• ※１：チャーター便を除く国内事例については、令和2年5月8日公表分から（退院者及び死亡者については令和2年4月21日公表分から）、データソースを従来の厚生労働省が把握した個票を積み上げたものから、各自治体がウェブサイトで公表している数等を積み上げたものに変更した。
• ※２：新規陽性者数は、各自治体がプレスリリースしている個別の事例数（再陽性例を含む）を積み上げて算出したものであり、前日の総数からの増減とは異なる場合がある。
• ※３：一部自治体については件数を計上しているため、実際の人数より過大となっている。件数ベースでウェブ掲載している自治体については、前日比の算出にあたって件数ベースの差分としている。前日の検査実施人数が確認できない場合については最終公表時点の数値との差分を計上している。
• ※４：PCR検査陽性者数から入院治療等を要する者の数、退院又は療養解除となった者の数、死亡者の数を減じて厚生労働省において算出したもの。なお、療養解除後に再入院した者を陽性者数として改めて計上していない県があるため、合計は一致しない。
• ※５：国内事例には、空港・海港検疫にて陽性が確認された事例を国内事例としても公表している自治体の当該事例数は含まれていない。
• ※６：一部の都道府県における重症者数については、都府県独自の基準に則って発表された数値を用いて計算しており、集中治療室（ICU）等での管理が必要な患者は含まれていない。　
• ※７：令和2年7月29日から順次、抗原定量検査を実施しているため、同検査の件数を含む。なお、空港・海港検疫の検査実施人数等については、公表日の前日の0時時点で計上している。

同様に厚生省ウェブでの令和3年4月1日現在（概算値）＜総人口＞は約１億２５４１万人ですから、この数字を基に計算してみましょう。

PCR検査の実施人数は、12,469,553人ですから、これを分子として、総人口を分母とすると約１０％の人が検査したことになります。あまり実感がないですが...

次に入院治療等を要する者の数は、67,198人ですから、上記と同様に計算すると、約０．０５３５８％です。
この数字はPCR検査した人数から計算すると、約0.５３８８９％で、総人口との比率では１０倍です。
これは約１０％の人がPCR検査をしているのだから、総人口から見れば同じとも言えますね。

次に重傷者となった人数は、1,152人ですから、総人口との割合は、約０．０００９１８５％です。
これを入院治療を要する物の数から計算してみると、約１．７１４３％です。

次に死亡者数ですが、10,876人ですから、総人口との割合は、約０．００８６７％です。

重症となった人数と死亡者数には、日本人以外の人数も含まれている可能性があります。が、それにしても極低い数字であることに変わりありません。

次にワクチン接種による副反応についてですが、これはまだ日本でのワクチン接種数が少なすぎるため有効な数値は出ていないようですが、厚生省でもウェブで公開されています。

現状、日本国内でのワクチンの副反応としての死亡者は、お一人のようで、これは接種数との割合で判断するのは非常に難しいですね。

ただネットなどでの情報も含めて、副反応の割合は、接種者の１0～３０％位で発現していると聞いています。この数値は各国様々なようで、一律性が無いのと軽度の副反応も含まれますから、安易に判断するのはしない方が良いでしょう。

上記の厚生省ページで報告された「事例と評価について」という項目がありますので、記します。

▷令和３年４月30日開催

　接種開始（令和３年２月17日）から令和３年４月25日までの報告分の症例が報告されました。これまでの報告によって引き続き安全性において重大な懸念は認められないと評価されました。

死亡例の報告について

• 前回の合同部会以降、新たに２例の報告があり、計12例となりました。（このほか、４月26日・27日に７例の報告がありました。）
• 新型コロナワクチンの接種後死亡として報告頻度に大きな変化はなく、欧米より高いという状況もありませんでした。
• ほとんどが基礎疾患を有する高齢者の接種後の死亡事例の報告でした。今後高齢者の接種が進むにつれて、偶発的な事例や他原因による事例も含めて、死亡事例が多く報告されることが想定されることについて、議論されました。
• 現時点で、ワクチン接種によるメリットはリスクを上回ることから、引き続き状況を注視していくこととされました。

アナフィラキシーについて

• 副反応疑い報告として、４月25日までに633件（2,718,090回接種中）報告されました。このうち22日分までは専門委員による評価が行われ、国際的な基準で、94件（2,517,045回接種中）がアナフィラキシー（ブライトン分類１～３）と評価されました。
• 発生状況の海外との単純な比較は難しいものの、国内の報告頻度に関しては増加傾向にはないと考えられました。
• 引き続き、接種後には一定頻度でアナフィラキシーが生ずることを前提とした上で、現在の対策を継続することとされました。

これらを総合してみると、ワクチンを接種しないで重症あるいは死亡する確率は約０．０９％となり、さらにワクチンを接種して重度の副反応が何％の確率で発現するのかを比較するのがベターでしょう。

もともとこのウイルスは、脅威度としては低いものであり、例年大騒ぎしていたインフルエンザの十分の一程度しか影響しないはずのものです。ダイヤモンドプリンセス号で騒がれたころは未知のウイルスという事で大騒ぎになりましたが、実際には上記程度の弱いウイルスだと思えます。

薄暗い部屋の中で仄かな灯りに照らし出される壁の木目に、おそろしいものを想像してしまう心理に似ていますが、正しいデータと知識を持って、ゆとりある精神で眺めてみれば大騒ぎするほどのものではないと思います。

さて、「じゃあ、あなたはワクチンをどうするの？」と聞かれるでしょうが、僕は明確に「ワクチン接種しません。」と答えるでしょう。

副反応の日本国内のデータが未だ無いので、正しい比較はできませんが、そもそもワクチンを接種しないで重症あるいは死亡する確率は約０．０９％であり、恐怖におびえるほどではないと判断するからです。

高齢者での死亡率が、若者よりはるかに多いと聞きますが、それは元々余命いくばくもなかった人が、思ったより早かったね位で、致し方ないのかなと同じ高齢者の立場としても言えます。そのくらいの覚悟はいつも持っています。(^^♪